減価償却（直説法） | 簿記3級

次の事例について仕訳をして下さい。（直接法）

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　取得原価￥1,000,000、帳簿価格￥180,000の営業用車両を￥250,000で売却し、代金は月末に受取ることとした。
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　決算（年1回）になり、期首に取得した備品500,000、耐用年数5年、残存価格は取得原価の10％）の減価償却を定額法により行った。

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　直説法を採用した場合の固定資産売却に伴う仕訳です。
　直説法は減価償却費を計上するごとに、同額をB/Sから減額していきます。（取得原価が￥1,000,000に対し、帳簿価格が￥180,000となっている場合の差額は過去に計上された減価償却の累計額と一致します。）
　固定資産の売却益（又は売却損）を計算する場合は、単純に帳簿価格と売却価格を比較するだけです。
　設問は帳簿価格￥180,000に対し、売却価格が￥250,000ですので、差額の￥70,000が固定資産売却益となります。
　よって、貸方に固定資産売却益を計上します。

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　直説法による減価償却費計上の仕訳です。
　減価償却費の計算方法自体は、間接法と全く同じです。
　減価償却費＝500,000×0.9/5＝￥90,000
　違うのは、貸方に減価償却累計額という勘定科目を使わずに、帳簿価格から資産勘定を直接マイナス仕訳することです。
　設問の場合、借方の仕訳については間接法と同じように、（借方）減価償却費　90,000円となります。
　貸方は、（貸方）備品　90,000円となります。（間接法の場合は、減価償却累計額　90,000円となります。）

この機会に、直説法と間接法の相違点をもう一度復習しておいてください。